戻る (熊本14)　新幹線　（23件) 戻る
記事番号または見出しクリックで記事の本文画面が表示されます。

　
＜　1　＞　　記事番号［1］〜［5］　／　記事総数［23］ 　５進む▼　

　
【記事60620】
あいまいな「地震予知」がもたらす悲劇　イタリアで地震予知失敗の裁判　「警戒せよ！生死を分ける地震の基礎知識」コラムその160　島村英紀（地震学者） 夕刊フジ 2016年7月22日 TOP
　2009年春、イタリアで地震予知に失敗した学者の裁判は、イタリアの最高裁でひっそりと終わっていた。昨年11月20日のことだ。最高裁は日本と同じく、法律や手続き上の間違いがなければ第二審を認めてしまうのが普通だからである。(後略)
　
【記事57160】
熊本で震度５弱　けが人なし 東奥日報 2016年6月13日 TOP
　
【記事53581】
熊本・大分大地震の報道から消された中央構造線と原発の危険性！安倍政権の「虎の威を借る独裁」を敷くNHK籾井会長 2016.4.30 IWJ Independent Web Journal 2016年5月1日 TOP
（前略）　籾井会長の「独裁」が止まらない。2016年4月14日から始まった熊本・大分大地震について、20日のNHK内部の会議で「原発については、住民の不安をいたずらにかき立てないよう、公式発表をベースに伝えることを続けてほしい」と指示していたことが発覚した(後略)
　
【記事53580】
上越新幹線脱線事故 ウィキペディア 2016年5月1日 TOP
上越新幹線脱線事故（じょうえつしんかんせんだっせんじこ）は、2004年（平成16年）10月23日、新潟県中越地震のため、上越新幹線において発生した列車脱線事故のことである。また、日本の新幹線の営業運転中の初めての脱線事故でもある。(後略)
　
【記事53566】
｢地震は予知できない｣という事実を直視せよ　国の地震予測地図はまったくアテにならない　ロバート・ゲラー:東京大学 大学院理学系研究科 教授 東洋経済オンライン 2016年4月28日 TOP
　4月14日以降、幾度となく熊本を襲った大地震。現地の被災者は「この地域では大地震が起こると想定していなかった」と口をそろえる。筆者は、日本に住んで32年、この国の素晴らしさを日々実感し、そして、日本を第二の祖国として愛してもいる。(後略)
　
　▲５戻る　 ＜　2　＞　　記事番号［6］〜［10］　／　記事総数［23］ 　５進む▼　

　
【記事53500】
脱線防止装置の設置範囲拡大へ 毎日新聞 2016年4月26日 TOP
ＪＲ九州は２６日、九州新幹線で脱線を防ぐための装置を線路に取り付ける範囲を、現行計画の約５５キロから拡大する方向で検討に入った。考慮していなかった断層帯の活動で熊本地震が発生し、装置のない場所で回送列車が脱線したのを踏まえ、影響を受ける大地震の想定域を広げて安全対策を強化する。(後略)
　
【記事52820】
伊方、川内原発避難計画の非科学性を突く　上岡直見・環境経済研究所代表へのインタビュー　「東洋経済オンライン」・岡田広行記者の記事より　山崎久隆（たんぽぽ舎） たんぽぽ舎メルマガ【TMM:No2767】 2016年4月26日 TOP
　東洋経済新報社のインターネット版「東洋経済オンライン」誌で、岡田広行記者による川内・伊方原発避難計画に関する記事が掲載された。『原発避難計画の検証』(合同出版刊、2014年１月）の上岡直見・環境経済研究所代表へのインタビュー記事である。(後略)
　
【記事52780】
川内･伊方原発での避難は､福島よりも過酷だ　｢原発避難計画の検証｣の上岡直見氏が警告 東洋経済オンライン 2016年4月24日 TOP
熊本県内で起きた震度7の大地震で、原子力発電所の安全問題が改めて注目されている。原発敷地内で観測された地震動が原子炉自動停止の基準を下回っていることを理由に、「稼働停止を求める理由はない」と田中俊一・原子力規制委員長は述べているが、このままで大丈夫か。原発に万一が起きた時、避難計画は機能するのか。(後略）
　
【記事52741】
「新幹線の脱線対策は十分か」（時論公論）　中村幸司　解説委員 NHKオンライン_時論公論 2016年4月22日 TOP
新幹線の脱線対策は十分なのでしょうか。２０１６年４月１４日の地震で、九州新幹線が脱線しました。２００４年の新潟県中越地震で上越新幹線が脱線して以来、ＪＲ各社は脱線対策を進めてきていますが、今回、防ぐことができませんでした。(後略)
　
【記事52286】
熊本地震と阿蘇山噴火、南海トラフは関連するのか　島村英紀・武蔵野学院大学特任教授に聞く 週刊ダイヤモンドオンライン 2016年4月21日 TOP
4月14日から始まり、いまだに収束の気配が見えない熊本・大分の地震活動。16日には阿蘇山が小規模噴火を起こした。いずれ確実に来ると見られる南海トラフ巨大地震との関係性はあるのか、地球物理学（地震学）の専門家、島村英紀・武蔵野学院大学特任教授に聞いた。(後略)
　
　▲５戻る　 ＜　3　＞　　記事番号［11］〜［15］　／　記事総数［23］ 　５進む▼　

　
【記事52282】
社説　[熊本地震・きょう１週間] 被災者支援に政策を総動員すべきだ 南日本新聞 2016年4月21日 TOP
　熊本県を中心に甚大な被害をもたらした熊本地震から、きょうで１週間になる。　１０万人以上の住民が不自由な避難生活を強いられている。支援に全力を挙げるとともに、復旧・復興に向けた取り組みを息長く後押ししたい。(後略)
　
【記事51488】
原発は今すぐ止めるべきです　福岡高裁宮崎支部の「川内原発運転差止仮処分の却下」は完全に間違った決定であることを自然が立証している　山崎久隆　(たんぽぽ舎) たんぽぽ舎メルマガ【TMM:No.2759】_3 2016年4月16日 TOP
◎　熊本県北西部の地震データの一部です。防災科学技術研究所の高感度地震観測網のデータですが、一部の数値（マグニチュードと震源深さ）は気象庁発表データに変えています。九州のこの地域は、関東などと異なり引張応力下の正断層型地震が多いと思われます。(後略)
　
【記事51484】
全車両　左右にずり落ち　新幹線脱線　防止対策　計画になく　熊本地震　教訓と課題（上） 東奥日報 2016年4月16日 TOP
　
【記事51440】
安倍官邸が最初の地震の後、熊本県の支援要請を拒否！　菅官房長官は震災を「改憲」に政治利用する発言 リテラ 2016年4月16日 TOP
「事は一刻を争う」「被災者救助、支援に万全を期す」　安倍首相は今日4月16日、昼前に開いた非常災害対策本部会議で関係各省を前にこう宣言。菅義偉官房長官も会見で、自衛隊を現在の2千人から2万人に増やすことを決定したと胸を張った。(後略)
　
【記事51226】
九州新幹線の脱線区間、防止ガード未設置 毎日新聞 2016年4月15日 TOP
熊本地震で九州新幹線の回送列車（６両編成）が脱線した。国土交通省によると、４８の車輪全てが脱線していた。２００４年１０月の新潟県中越地震で、上越新幹線が脱線した事故を受け、ＪＲ各社はレールの内側などに脱線防止装置を備える対策を進めているが、今回の現場にはなかった。(後略)
　
　▲５戻る　 ＜　4　＞　　記事番号［16］〜［23］　／　記事総数［23］

　
【記事51223】
回送中新幹線全車両が脱線　８０キロ走行中 東奥日報 2016年4月15日 TOP
　
【記事51221】
熊本地震震度７　２人死亡　M6.5　倒壊多数、火災　けが２００人超 東奥日報 2016年4月15日 TOP
　
【記事51080】
九州で強い地震相次ぐ、熊本で最大震度7　少なくとも9人死亡 ロイター 2016年4月15日 TOP
［東京　１５日　ロイター］１４日夜から九州地方で強い地震が相次ぎ、最初の揺れが発生した同日午後９時半ごろには熊本県で最大震度７を観測した。全国で唯一稼働中の川内原子力発電所（鹿児島県薩摩川内市）に異常はなく、津波の心配もない。政府によると、この地震で少なくとも９人が死亡した。（後略）
　
【記事40615】
原発事故時の住民避難「九州新幹線活用を」　薩摩川内市長 日本経済新聞 2014年8月18日 TOP
鹿児島県薩摩川内市の岩切秀雄市長は18日の記者会見で、九州電力川内原子力発電所（同市）で再稼働後に重大事故が発生した場合、住民避難のために九州新幹線を利用できるよう、九州旅客鉄道（ＪＲ九州）に、鹿児島県と共同で協定締結を申し入れる考えを明らかにした。(後略)
　
【記事35960】
断層調査で　醜態さらすな　谷本石川知事　規制委に注文 東奥日報 2014年3月18日 TOP
　
　▲５戻る　 ＜　5　＞　　記事番号［21］〜［23］　／　記事総数［23］

　
【記事20000】
★大災害データベース／近年の日本の強震録（２００１年〜２０１０年） 管理人Ｇ-maブログ 2011年1月1日 TOP
_
　
【記事17340】
女川原発の耐震設計では宮城県沖地震に耐えられない 翠の風〜青森を変えるblog 2005年8月20日 TOP
（前略）「８・１６宮城地震」で自動停止した女川原発で２５１．２ガルを記録　「設計用最強地震動」の２５０ガルを超えた　２００３年５月の三陸南地震で観測した２２５ガルを上回り、過去最大設計用最強地震動を超えたことは「国内の原発では初めての可能性」（後略）
　
【記事12800】
第一分科会_神戸からの声_地震と原発__生越忠さん講演 市民による環太平洋反原子力会議HP 1996年10月20日 TOP
（前略)原子力開発推進派の人たちは、従来から一貫して、「原子力施設に限っては、どんなに強い地震に襲われても百パーセント安全」と主張しつづけてきました。しかし、そのように言えるものは、地球上のどこにもなく、私たちの住家も、強い地震に襲われた場合には、ある程度の損傷をこうむることは避けられないという前提に立って建築されているというのが実情なのです。(後略）
戻る 記事終了 戻る