地震や津波などの自然災害について学ぶ公開講座が3日、八戸市中心街の「はっち」で開かれ、県内外の研究者が東日本大震災についての調査状況などについて報告した。（藤本耕一郎）
　講座は、市と海洋研究開発機構（神奈川県横須賀市）の共催。同機構は2008年から、大学生らを対象とした「海洋と地球の学校」を全国各地で開いているが、今回初めて一般市民向けの公開講座を企画した。会場には約50人が詰め掛け、5人の研究者の講演に耳を傾けた。
　東北大学地震・噴火予知研究観測センターの藤本博己教授は、3月11日の地震について「マグニチュード（M）9の地震が起きるとは、ほとんどの人が考えていなかった」と指摘。その上で、本県太平洋沖の大地震の今後の発生について「危険度が高まっている」と述べた。巨大津波への備えとしては、波高や到達時間をより早く、正確に推定できる海底津波計が有効だとし、「（設置を）増やさなくてはいけない」と訴えた。
　八戸工業大学大学院の佐々木幹夫教授は、3月の津波の本県太平洋岸への到達状況を調べた結果を紹介。三沢市から階上町までの多くの地点で津波の高さが10メートル前後だったのに対し、八戸港付近では5メートル程度だったことを示した上で、「これは八戸港の防波堤（の効果）だ」と述べた。